ネットの書き込みは削除可能?あらゆる誹謗中傷を無くしていこう!

ネットによってあらゆる情報が手に入ります。

便利な側面、被害に会うケースも少なくありません。

ネットの書き込みによるイメージダウン。

それを受けている企業もかなり多くいます。

 

心ない意見はもちろんのこと、批判だけではなく、なりすまし意見などの悪質な書き込みもあります。

ネットと言っても色々あります。

SNSや口コミサイト、検索エンジン。

 

今回はネット全般における書き込みの対策

書き込み削除の方法についてまとめてみました。

 

記事の内容
  • ネットの書き込みの問題点
  • 注意すべき書き込みの掲載場所
  • 書き込み削除の4つの手段
  • ネットの書き込みの危険性

ネットは無法地帯になりやすい!

ネットの書き込みですが、なぜ危険なのか?ということをお話ししていきます。

そもそもネットというのは1から10まできちんと管理されているわけではありません。

 

もちろん、メディアや媒体によります。

しかし、大抵のネットのサイトやSNSを見ればわかると思います。

情報量がとてつもなく膨大です。

特に書き込む人が全国にいるような有名メディアでは数えきれないほどの情報があります。

 

以下に大手が管理しているといってもすべてが見切れるわけではありません。

それに管理をするといっても表現までは細かく規制しないところもたくさんあります

ネットの書き込みというのは、ポリシーがあるところでもどうしても無法地帯になりやすいです。

 

注意しなければいけないネットの書き込みの場所

ネットには無数の書き込みがあります。

ただ、そのすべてにアンテナを張るのは時間の無駄です。

書き込みといっても影響力の大小があります。

特に気にしなくても企業や個人の風評被害には繋がらないものも多いです。

 

対策が必要だとするならば、ある程度の知名度や規模があるメディアに掲載される書き込みでしょう。

主に注意すべき掲載場所は以下の通りです。

比較的影響力の強い書き込み場所
  • Twitter
  • Facebook
  • Instagram
  • Googleマップ
  • Yahoo知恵袋
  • 有名口コミサイト
  • 大手ネット掲示板
  • まとめサイト
  • その他、SNS全般

以上は悪評が書き込まれると比較的影響を受けるメディアです。

上記でもしも企業の悪評や情報の漏洩につながるものがあれば即刻対処していかなければなりません。

 

ネットの書き込み削除方法【4選】

ではネットの書き込みを削除する方法も実際に解説していきます。

ケースバイケースで手順が変わるものもあります。

しかし、大抵の場合で通用する削除方法を4つにまとめてみました。

①掲載場所別のフォームで申請

書き込みの掲載場所、つまり運営会社に連絡をして書き込みを削除してもらう方法があります。

大きいメディアには書き込みの削除を申請できる専用のフォームがあります。

ヘルプやお問い合わせから削除を選択。

そして、詳細を説明して運営に書き込みを無くしてもらいます。

 

ガイドラインに基づいて削除をするメディアが多いです。

書き込みのルールを把握し、「書き込みの○○の部分がガイドライン違反では?」という連絡の仕方をすれば削除はされやすいです。

ガイドライン・ポリシーは掲載場所で異なる

書き込みに関するルール、ポリシーはメディアで全く違います。

なので、削除したい場所別にガイドラインのチェックをしなければなりません。また、ガイドライン違反であるという根拠も用意することも大事です。

ただ、削除してほしいだと相手にされないこともあります。TwitterならTwitterのルール、口コミサイトならそのルールをきちんと確認しておきましょう。

②本人に削除依頼を連絡

本人に連絡をするのも1つの手です。

以外と企業からダイレクトメールを送れば、気後れして削除してくれるというケースもあります。

 

TwitterやFacebookなどはアカウントさえ分かればメッセージが遅れます。

あまり高圧的な態度に出ずに丁寧なお願いをすれば可能性はあります。

逆に上から目線だとムキになってより悪評を振りまかれる可能性もあります。

 

ただ、この方法は掲載場所によっては使えません。

匿名だとその投稿者にメッセージを送ることができないものもあります。

本人に編集・削除ができない場合も

本人に連絡が取れても1つ問題があります。それは本人に削除や編集が可能なのかという点です。

口コミサイトなどでは一度投稿したものの削除や編集ができないこともあります。この部分も含めて掲載場所別にルールを確認する必要がでてきます。

③ウェブ・SEOシステムを駆使した手法

ウェブシステムやアプリケーションに精通していれば技術的な解決策も取れます。

特にGoogleのサジェストや予想検索、口コミでお困りの方は平和的解決が可能になるでしょう。

 

検索結果に反映させないようにしたり、悪評の書き込みを埋もれさせてしまう。

そんな風にネットのシステムを利用して、書き込みを対処することも可能です。

 

裁判沙汰にしたくないという人にはおすすめの解決策。

今では専門家も沢山いるので試しに相談してみるのもありです。

④弁護士による法的処置

最近では弁護士もネットの書き込みを削除するというところが多いです。

こちらはネットの記述ではなく、法的処置をするということですね。

 

書き込みが明らかに

  • プライバシーを侵害している
  • 信用毀損を招く可能性がある
  • 故意に会社をおとしめる内容である

だとするならば法的処置も取れる可能生があります。

  • 発信者情報の開示請求
  • 書き込みによる損害の賠償
  • 投稿者に強制削除させる

上記は弁護士の相談なくては難しい。

なので弁護士も書き込み対策の1つとして考えることができます。

書き込みは違法にならないかも

弁護士による解決も場合によってはいいです。しかし、削除方法として万能というわけではありません。

というのは弁護士は違法な書き込みにしか対処できません。それに書き込みに違法性があるかどうかはケースバイケース。

とても難しいのものになります。弁護士で必ずしも書き込みを解決できるわけではないというのは注意してください。

※解決策別の特徴

上記の解決策によるそれぞれの特徴もまとめておきます。

会社の状況や予算、可能な手段であることかを吟味した上で選んでいきましょう。

解決策 特徴
 

フォームで削除申請

  • 自分で手続きが可能
  • 手間がかからない
  • 削除申請が却下の可能性大
 

本人に削除依頼

  • コストがかからない
  • 即解決が可能になる
  • 現実的には難しい
 

SEO・システム

  • 集客につなげることができる
  • 裁判などの手間がかからない
  • 必ずプロの手が必要になる
 

弁護士(法的処置)

  • 強制的な削除が可能になる
  • より確実な解決方法
  • コストと労力がダントツトップ

 

ネットの書き込みから受ける企業のリスクとは?

ネット上の書き込みを放置することは非常にリスクがあります。

企業への悪評でも噂とは違う厄介な性質があるからです。

以下のようなものがネットの書き込みにおける懸念点です。

悪い評価は信じてしまう

ネットの意見を信用するか?

そう聞かれたらほとんどの人がノーというに違いありません。

顔も見えない人の意見はさすがに信じられません。

しかし、それは「肯定的な評判を信用できない」という話です。

 

人間の性質的に何かを誉めている意見、紹介やオススメに関しては簡単に信用しません。

 

ただし、「これは止めておけ」という警告になるような意見は信じられやすいんです。

つまり、いい意見よりも悪い意見の方がアドバンテージがあるということです。

コメントや口コミは残留する

ネットの恐ろしいところは形に残ること。

ネットのアーカイブに保存されてしまうということです。

 

ネットの書き込みが言葉よりも厄介な特徴です。

言葉は見えませんが書き込みは目に見えるもの、そして残るものです。

 

削除しない限りは大抵の書き込みは残ります。

そして、何年にもわたって人の目に触れることになります。

1つの情報でも拡散して大きくなる

ネットにはSNSの驚異があります。

SNSを通じてあらゆるところに情報が拡散してしまう恐れがあります。

 

たとえ、1つのページに書かれたものだとしてもSNSを通じて様々なところに掲載されます。

今ではTwitterのコメントをそのまま掲載しているページも珍しくありません。

 

1つの意見が十万人の人に届くことも今では不思議ではありません。

どんなに小さな声も無視ができなくなっています。

 

ネットの書き込みはプロに相談しよう!

ネット書き込みは簡単なようで対策は難しいです。

手順を踏めばいいというわけではなく、場合によっては訴訟になることも。

 

Reputation Guardではそんな書き込みに悩む企業の方への解決策。

ウェブによる技術プロフェッショナルが相談に載っています。

 

書き込みの削除は必ずしも裁判にしなければいけないのか?

決してそんなことはありません。

 

裁判で人手やコストを割かなくても、ウェブの技術的な解決策を使うことはできます。

現在、ネットの書き込みで被害を受けている。

それならば、一度メールにてご相談ください。